見なくても見たように実感できる、拡張現実アプリの特許出願が活発
ポスト・コロナをリードする核心技術の一つとして、拡張現実が注目を集めている中で、拡張現実アプリケーションに対する特許出願が持続的に増加していることが明らかになった。
拡張現実（Augmented Reality、AR）とは、現実の世界に仮想のモノを合成した画像をリアルタイムで提供することにより、あたかも実際の空間にモノが存在しているかのように見せる技術である。拡張現実がモバイルアプリケーションに適用されると、消費者が売り場を直接訪れなくてもスマートフォンのカメラで家の中を撮影しながら画面を介して購入したい家具や家電製品を随所に配置してみて、製品の機能もあらかじめ体験できる実感型ショッピングが可能になる。
特許庁によると、過去５年間の拡張現実アプリケーション関連の韓国特許出願は、２０１５年に１２４件、２０１６年は１５２件、２０１７年は２４８件、２０１８年は３０７件、２０１９年は３３４件と、年々順調に増加していることが分かった。
<拡張現実アプリケーションの年度別にみた出願現況（２０１５〜２０１９年）>
出願人の類型をみると、中小企業が４２．７％、個人が３１．３％、大企業が１３．６％、大学が８．３％、研究機関が３．９％の順で出願を多く行ったことが明らかとなり、応用分野別では、教育、旅行および展示などのコンテンツサービス分野が５５．９％と、最大の割合を占めており、次いでマーケティング、購買などのショッピング分野が３０．２％、建設、製造などの産業分野が７．１％を占めていることが分かった。
<拡張現実アプリケーション出願人の類型別にみた出願現況（２０１５〜２０１９年）>
<拡張現実アプリケーション応用分野別にみた出願現況（２０１５〜２０１９年）>
こうした拡張現実アプリの特許出願が活発な理由は、２０１７年の「ポケモンGO」のような拡張現実ゲームが世界的に人気を集め、商業的に大きく成功した事例が登場したことにより、企業が拡張現実の市場に関心を持ち、様々な分野において新たなサービスの発掘と技術開発に集中した結果と分析される。
また、移動通信技術の発達によって大容量の映像データを高速で処理できるほど近年はスマートフォンの性能が向上し、グーグルとアップルがスマートフォンのための拡張現実の開発ツールを販売しており、簡単にアプリケーションを作成できる環境が整えられたことに伴い、開発に対する参入の障壁が低くなったことも、特許出願が増加傾向をたどっている主な要因とみられる。
特許庁電子商取引審査課長は「これまで拡張現実技術は、ゲームや放送など一部の分野において限定的に活用されてきたが、新型コロナウイルス感染症の影響によって非対面サービスに対する需要が増加しており、ショッピングや旅行といった実生活の分野での適用範囲が徐々に拡大している状況」とし、「今後、市場競争が本格化すると、拡張現実技術における特許出願がさらに増加すると見込まれるだけに、優れた技術を開発することはもちろん、開発の初期段階から中核技術を特許化する戦略を講じることが肝要である」と述べた。
[出所: 特許庁]
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