高齢化社会を迎えるリハビリテーション特許技術
- 高齢者向けリハビリ補助機器の特許出願が急増 -
特許庁によると、ここ5年間（2014年〜2018年）のリハビリテーション補助機器の特許出願は686件で、前の5年間（2009年〜2013年）の出願件数406件に比べ、69％増加した。このうち、高齢者人口を対象としたリハビリ補助機器は、64件（全体の16％）から151件（全体の22％）と、2倍以上急増している。
<リハビリ補助機器の年度別出願動向（2009年〜2018年)>
* 2018年の高齢者人口対象の出願件数(16件)は、公開/登録された特許出願のみを対象とした。
高齢者人口対象のリハビリ補助機器のここ5年間の特許出願（151件）を出願人別に見ると、大学及び国公立研究機関46％（70件）、中小企業23％（35件）、大企業16％（24件）、個人13％（20件）の順であった。
<高齢者人口対象のリハビリ補助機器の分類(2014年〜2018年 151件)>
[出願人別] [技術分野別]
技術分野別では、上肢及び下肢の反復訓練を通じた筋力強化に関連した出願が51％（77件）、認知機能や歩行時のバランス感覚のような神経機能に関連した出願が32％（49件）、頚椎や腰椎のような骨格弛緩に関連した出願が11％（17件）の順となった。
高齢者の代表的な疾病である脳卒中に関連する最新の特許技術を見ると、上肢や下肢に片麻痺が生じた場合、患者が麻痺していない健側にグローブを着用して関節を動かすと、3次元センサーでグローブの位置及び運動軌跡を測定して麻痺した単麻痺側を対称運動させるウェアラブルリハビリ機器がその代表的な例である。
また、歩行能力の低下を伴うパーキンソン病の場合、患者がヘッドマウント型歩行補助装置を着用すると、障害物を含む周辺環境が拡張現実として目の前に表示され、歩行のための次の足位置をレーザーを介して視覚的に案内する歩行補助装置や下肢に着用したり搭載するかたちで歩行機能をサポートするロボット型装備も多数開発されている。
認知症に関連したリハビリ補助機器は、予防を目的とした単純な課題を提示し、これを測定する方式が主に行われているが、複数の光源が順次出力されるボードに棒を挿入する時間、精度、パターン記憶力などを評価する特許技術が開発されている。
特許庁住居生活審査課長は「韓国の場合、今後5年から6年程度で高齢者人口の割合が20％に達する見込みであることから、高齢化社会に一段と特化した形態のリハビリ補助機器の開発が必要である」と述べた。
[出所: 特許庁]